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マルチクライアント企画調査 受付中! 

米国中流家庭の購入決定者における
ホームシアタープロジェクターに関する意識調査
 
調査の目的

ホームシアタープロジェクターの売れ筋価格帯は1000ドル以下と言われてきたがその価格が現実となった今、それが本当に家庭に食い込んでいくものであろうか。家電販売店には新しい形の大型フラットパネルTVや画像が一段と鮮明になった薄型プロジェクションTVが所狭しと陳列され、一般消費者を魅了している。

本調査は、高額な大型フラットパネルTVや薄型プロジェクションTVが家庭にスムースに浸透していく状況にあって、どうしたら割安のホームシアタープロジェクターを家庭に浸透させることができるのか、中流家庭における購入決定者の諸条件を明らかにする。別視点で言えば、対中流家庭へのマーケティング戦略の立案に役立てられるようこの調査を行う。

調査対象
 

中流家庭 年齢 家族構成 特徴 収入
若い世代の家庭 30代以上 妻、夫、子供 共稼ぎ 7万ドル以上
中年世代の家庭 40代以上 妻、夫、子供 共稼ぎ、または
妻が主婦業に従事
7万ドル以上

各セグメントにおいて約14家族を対象数とする。合計約28家族。

調査内容/項目

インタビューによる調査は、2層として、パート1、パート2とする。パート3は分析編として、販売/マーケティング戦略策定に必要なキーポイントを抽出する。

パート1:対象者の概要
1.インタビュー先の名前と住所
2.家族構成
    夫
    妻
    子供(年齢、数)
3.住まいのスペース
    シングルハウス
    マンションなどの集合住宅
4.年間収入
5.ホームにおけるエンターテイメント機器関連の所有物は何か
            (サテライトTV,CATV,大型スクリーンTV/プロジェクションTV)
6.大型スクリーンTV,プロジェクションTV、フラットパネルスクリーンTVに対する見方、
            所有の要求、あるいは現在所有している場合には、それへの評価/コメントなど。

パート2:消費者意識と購入条件
1.ホームエンターテイメント機器の購入先−販売チャネルとしての小売店、
    またはオンラインショップ、または通信販売。
2.ホームシアタープロジェクター(フロントプロジェクター)の購入条件は何か。
3.興味ないと回答した場合、その理由
4.購入条件に関するインタビュー
  4.1 ホームシアタープロジェクトに求めること。
    例えば、スクリーンや壁との距離を狭くするとか
    TVチュナー付きとか(TVのように)
    デジカメが直結できるとか
    デジタルビデオカメラが直結できるとか
    その他
  4.2 1000ドル価格のプロジェクターに関するコメントと機能条件
  4.3 メーカーや小売店(販売店)に求めること。
    保証の期間に関して
    サービス体制に関して
    設置やオペレーションに関して
  4.4 ホームシアター用のスクリーンは必要かどうか
  4.5 このプロジェクターとの対象比較商品は何か
5.購入優先順位は何か、それはなぜか
    ホームプロジェクター(1000ドル以下)
    大型フラットパネルTV(高額)
    大型プロジェクションTV

パート3:分析編
  対象セグメント別に、上記調査項目を軸にして調査結果のマトリックスを作成する。
  それをベースに、販売/マーケティング戦略を提言する。
    製品面:仕様条件
    販売面:価格帯 
        販売チャネルにおける顧客との接点
        サービスサポート
    マーケティング:
        対象とする世代と典型的なプロフィール
        商品の形(付属品ほか)
        情報媒体(どの媒体に金を使うべきか)
        どのような広告宣伝をアプローチすべきか

パート4:分析編であがってきたリスクファクター
      ネガティブな面とその対応

パート5:市場規模予測   

  
調査報告書

日本語版と英語版の報告書を各1部づつ

調査期間

調査開始予定:9月下旬
調査終了予定:11月下旬  
調査報告書提出:英語版 11月下旬、日本語版12月下旬

調査参加費用

1社につき60万円

調査参加者からの追加要請

インタビューの追加要請を受け付けます。以下の「お申込み・お問い合わせフォーム」 をご利用ください。または、sabe@fuji-keizai.com にまでご連絡ください。

お申し込み・お問い合わせフォーム

 
・企画名 マルチクライアント企画調査
米国中流家庭の購入決定者におけるホームシアタープロジェクターに関する意識調査
・調査参加費用 600,000円/1社
・報告書提出 2003年12月22日(日本語版と英語版)
・ページ数 100頁
・お支払い方法
請求書は東京にある弊社関連会社(株)富士システムリサーチより発行。振込先はUFJ銀行。口座#などは請求書に明記。振込み手数料は弊社負担です。なお、消費税は価格に含まれません。
・お申込み方法
下記のフォームにて直接お申し込み・お問い合わせください。


TEL:米国 212. 371. 4773 日本:03-3664-5824
FAX:米国 212. 758. 9040 日本:03-3664-5823
メールアドレス:sabe@fuji-keizai.com

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